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レンタルオフィスが通常の賃貸借契約によるオフィスに比べてコストとして優れている部分は、敷金や礼金、不動産仲介料などの事務所を維持していく部分において大きな効果を表しますが、事務所のスペースを維持していく以外の部分においてもコストを抑えることが可能です。

レンタルオフィスは初めから仕事をするための環境がととのっているということもあって、事務所設営にあたっての内装工事などにかかる費用が一切必要ありません。

そのほかコピー機やFAX機などの通信機器が初めから設備として整っているため、あたらしくコピー機やFAX機を導入する必要がありません。レンタルオフィスにはコピー機やFAX機などの設備も基本使用料の中にふくまれていることが多く、リース契約などを新たにする必要がないのです。

こうした設備面からもリース契約でかかる月々のイニシャルコストを抑える効果があります。事業立ち上げでこれから収益をつくっていかなければならない起業家や個人事業主にとっては、コピー機やFAX機などのリース料も毎月馬鹿にはならない出費となります。設備面以外にも、電話代行サービスや受付を設置してある秘書代行サービスなどもレンタルオフィスは利用できるため、コスト面での効果があります。

例えばお客さんからの電話であったり、来客時における対応であったりも賃貸借契約での事務所で事業を行う場合には、そのための人も雇わなければならなくなります。

アルバイトであれ、正規雇用であれ、収益が確立していない状況で人を雇うということは経営者にとって少なからずリスクになる部分です。レンタルオフィスではこうした人件費のコストカットにもつながります。

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